医療費で節約
 +健康第一!!
 +公共の検診で早期発見
 +医療費控除
 +乳幼児医療助成
 +高額医療費制度
 +薬の内容説明は省いてもらう
 +大病院には紹介状を持参
 +複数の処方箋はまとめて調剤薬局に出す
 +出産育児一時金
 +出産手当金
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健康第一!!
ものすごい基本ですが、根本はこれかと・・・。
病気になると、医療費はかかるし、仕事は休まなくてはいけなくなるし、
交通費や駐車場代はかかるしと、結構な出費になります。
 
冬は、風邪をひかないよう、うがい・手洗いをするとか、とにかく、未然に防ぐ努力をしましょう。
 
公共の検診で早期発見
早期発見、早期治療には、検診が不可欠。
 
一般の病院にいきなり行くと、えっ!っていうくらいの診察代を払わなくてはいけないので、まずは、保健所の検診を利用。一般病院より格安です。
 
大きな病院へいきなり行かないようにしましょう。
 
医療費控除
病院でもらった領収書は置いてきましょう。
生計を共にする家族、親族の医療費が合計10万円を超える場合、医療費控除を受けることができます。
 
医療費控除とは、簡単にいうと年間10万円以上(または所得の5%以上)の医療費がかかった場合、10万円を超える分は、課税所得から免除される制度のことです。
 
■医療控除が認められる費用
 
病院での診療・治療費
治療のための医薬品
通院のための交通費
幼い子供など、付き添いが必要な場合の付き添い人の交通費
緊急時のタクシー代
医師の指示によるマッサージ、針などの費用
歯科治療
歯科ローンの借入金
妊娠中の定期健診や検査費用
 
■医療控除が認められない費用
 
健康診断や人間ドッグの費用
予防や健康増進、疲労回復のための医薬品(ドリンク剤、サプリメントなど)
医師の処方に基づかない漢方薬
美容目的の歯の矯正費用
本人の希望による特別室、差額ベッド代
入院のための身の回り費用
親族への謝礼や交通費
 
節約のポイント 『医療関係の領収書、交通費のメモはしっかりとっておく。
 
乳幼児医療助成
赤ちゃんは急に熱が出てしまったり、病気にかかったりすることがあるため、医療費が結構かかります。
 
そこで、自治体が子育て支援の一環として行っているのが「乳幼児の医療費助成」です。
 
医療費の全額、または一部を自治体が負担してくれる制度です。
乳幼児医療費助成制度は、国の制度ではなく、各市区町村が行っている制度のため、助成の内容は市区町村によって異なります。
 
あらかじめ、住んでいる地域のシステムを確認しておきましょう。
 
高額医療費制度
高額医療費制度は、重い病気や怪我で多額の医療費がかかった場合、定められた一定の医療費超えた部分が払い戻される制度です。
 
健康保険の高額医療費制度を知らないために、病気や怪我に備えて生命保険会社の医療保険に沢山加入している人もいますが、知っていれば、余分な医療保険に加入しなくてもよいケースがでてきます。
 
高額医療費制度は、一つの病院に対し、1ヶ月で7万230円を超える自己負担金を払った場合、その超過分は戻ってきます。
 
社会保険庁のHPで詳しく金額が調べられます。
 
薬の内容説明は省いてもらう
調剤薬局で、最近薬の説明が書いてある紙をもらいますよね。
 
あれは、有料です。常備薬など、薬の効能がわかっている場合は断りましょう。
 
大病院には紹介状を持参
大きな病院では、ほかの病院からの紹介状があるかないかで、初診料に差をつけるようになってきています。
 
料金は病院によってまちまちですが、紹介状がある場合に比べ、1,000円から6,000円も上乗せされるのです。 大病院の混雑を緩和するためにとられている措置なので、まずは近くの医院に診てもらいます。
 
そこで十分な治療が行えないようなら、主治医に紹介状をもらって大病院にいくとよいでしょう。
 
複数の処方箋はまとめて調剤薬局に出す
複数の科を受信した場合、1つの調剤薬局にまとめて処方箋を出すと、調剤基本料・指導管理料が一回の受け付け分で計算されるため、その分支払いが安くすみます。
 
出産育児一時金
子供が生まれて出産することは、とてもめでたいことですが、かなり出産費用などがかさむのも事実です。
そこで健康保険(国民健康保険含む)に加入していると支給してもらえるのが、出産育児一時金です。
出産一時金は、最低30万円はもらえますので、かなりの額となりますので絶対もらうようにしましょう。
 
ちなみに双子は倍額です。支給してもらうには、社会保険事務所や会社等に支給のための手続きが必要となりますので、お近くの社会保険事務所等に気軽に相談してみるといいですよ。
 
出産手当金
本人が出産直前まで会社勤めをしていたら出産手当金というのを受け取ることが出来ます。
 
支給には条件があり、1年以上の社会保険加入日数があることと退職後6ヶ月以内に出産しているということが条件となります。
計算方法は、税込み給料を30で日割した日給の98日分の6割が支給されます。
 
タイミングを考えて退職したほうがお得ですよ。
 
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